【オンライン宿屋塾】＠ZOOM
「危機の今こそビッグチャンス！　宿泊事業者のための 『観光魅力を劇的に高める９つの心得』」

講師：DeepJapan.org
エグゼクティブ・ディレクター　萩本 良秀　氏

今年4月と5月の訪日外国人数は前年比99.9％減。新型コロナウイルスの影響で、訪日旅行者が戻るのは来年以降になってしまう…。
観光・宿泊業界内では、大半がこのような悲観的な観測をしています。

観光地や宿泊事業者の皆さんは、新しい旅行スタイルに合わせた衛生対応や、密を避けた顧客サービス、行政の実施する域内限定クーポンや「Go To トラベル」キャンペーンを活用した国内需要の挽回に力を注いでいることと思います。

しかし、昨年だけで3188万人、過去10年間で延べ１億8250万人の外国人が訪れた日本人気は根強いです。中国や台湾、香港などでは危機後に行きたい海外旅行先は日本が１位という調査結果が複数報告されています。また、海外OTAを通じて年末にかけて予約が入り始めている宿泊事業者の声も聞かれています。従来から安全で清潔という評価が高い日本は、安心な旅を求めるコロナ後の旅行消費意向により、さらに人気が高まると思われます。

では、「インバウンドはどの市場からの戻りが早いのか」、「いつごろ戻るのか」。
そして、それを踏まえて、どんな準備をしておいたらいいのでしょうか。

萩本氏は次のように述べます。

「日本人向けに、地域ならではのサービスを磨くことこそが、そのまま外国人旅行者を呼び戻す魅力につながる」

訪日客の約３分の２が、すでに訪日リピーターであり、そういう旅行の上級者にとっては、いかにも外国人向けのサービスよりも、日本人が昔から大事にしてきたAuthentic（本物）な体験を求めているのです。

「Go Toトラベル」キャンペーンは、地域旅行会社や宿泊施設も商品造成ができ、補助額の７割が旅行宿泊代金、３割が地域共通クーポンに割り当てられます。我々が今、しなければならないことは、新型コロナウイルスで失われた旅行需要の回復を黙って待つことではなく、地元住民から外国人まで、幅広い旅行需要を惹きつける地域色の強い新サービス・新商品の開発です。それを、特別割引で新たな客層にぶつけることができるビッグチャンスなのです。

宿泊事業者が中心になり、観光関係者のみならず、農業や商工業など地域のあらゆる事業者を巻き込んで、意欲的な取り組みにつなげることでコロナ以前より力強い、魅力的な観光を創り上げられるはずです。

元「じゃらんnet」編集長で、訪日情報サイト「DeepJapan」や通訳案内士の仕事を通じて、日本の観光資源や外国人旅行者の動向を詳しく知る萩本氏が、コロナの先これからの新時代インバウンド・マーケティングの知見を、今回の宿屋塾では、内容を全面刷新してお届けします。

【こんな内容です】

１　新型コロナはインバウンド負の側面も仕切り直すチャンス
２　パンデミックを経て劇的に変わる、旅行者の選択基準
３　顧客にアピール＆行動を求める、海外の観光再開と感染対策
４　旅行者は前のめり、政府は慎重、渡航解禁はどの国から？
５　欧米豪、コト消費、昨年までのインバウンド戦略は見直し
６　延べ1億人の訪日リピーターが求める、日本本来の観光資源
７　外国人対策はやめる、日本人と分けない「ワン・ツーリズム」
８　Go To キャンペーンで、地元でも外国人にも通用する資源を磨く
９　SNS、Google、集客低迷期はデジタルマーケティングをテコ入れ

【こんな人におススメです！】

●ホテル・旅館の経営者・マネジャー・支配人
●ホテル・旅館のマーケティング担当者、宿泊予約担当者
●DMO、観光協会従事者
●そのほか、観光マーケティングに興味のある人どなたでもプロフィール